業界ニュース

コロナ禍においてバーレーン政府初の太陽光プロジェクト3件を落札したJHS。東南アジアや北アフリカにも商圏を拡大すると同時に、国内の再エネ調達ニーズに応えるソリューションも強化する。

太陽光発電の普及によって、九州電力管内をはじめ、出力制御の実施が徐々に広がりつつある。発電量アップだけでなく、オンライン化による出力制御対応のコスト削減も実現した高圧案件のリパワリング事例を取材した。

環境エネルギー事業などを手掛けるWQと太陽光モジュールのリファービッシュ（修理・改修）分野で欧州シェア首位の独リノバソルは、リファービッシュ事業を行うリ日本法人、リノバソルジャパンを共同で設立した。社長にはWQの中西晃一社長が就任した。7月26日発表した。

太陽光発電所の有効な雑草対策として防草シートを選択する事例が増えている。 防草シートの日本シェアナンバーワンを誇る株式会社白崎コーポレーション。福井県鯖江市にある同社を訪ねた。

FITから自立した太陽光発電の普及方法として、各地で導入の進む自家消費型太陽光発電。“営農型自家消費”も誕生している。ソーラーシェアリングでの導入事例をご紹介しよう。

FITから自立した太陽光発電の普及方法として、各地で導入の進む自家消費型太陽光発電。「逆潮流」を防ぎ、自家消費を最大化することに成功した工場での導入事例をご紹介しよう。

ジンコソーラーが待望の住宅用蓄電システムの販売をスタートする。日本の住宅マーケット専用に開発されたスペシャルな蓄電池だ。世界のグリーン化を推し進めるジンコソーラーが、日本の自家消費を力強くリードする。

世界トップ5の総合エネルギー企業トタルが、長年の実績と強固な財務基盤を背景に日本での太陽光発電所建設を本格化している。世界各地での開発のノウハウを武器に、地元密着型の事業を目指す。

RPS制度やFIT制度が導入されて10数年が経ち、廃棄される太陽光発電設備が増えると予想されている。2030年代後半にかけて本格化する見込みだ。そのような流れを受けて、環境省はモジュールの再利用を促す「太陽電池モジュールの適切なリユース促進ガイドライン」を策定した。

なぜ再生可能エネルギーの普及が思ったよりも進まないのだろうか。その問題の根源は、東日本大震災から10年が経ち鮮明になった日本の課題とも通ずるようだ。コラム「再エネの達人」、今回はISEP所長の飯田哲也氏が“再エネ普及の壁”について語る。