業界ニュース

2012年のFIT（固定価格買取制度）施行によって爆発的に普及した太陽光発電所。その多くが、固定価格による売電を目的としています。FIT導入から丸8年が経ったいま、売電だけを目的としない太陽光発電の使い方が、徐々に広まってきています。

世界でハチの減少が大きな問題となっている。地上設置型太陽光発電の架台の下に、地域の在来植物などを繁茂させると、「花粉媒介者（ポリネーター）」をはじめとした自然環境に対して多くのメリットが生じるという。太陽光発電が生み出す自然との好循環とは。

ハワイ州は、輸入化石燃料への依存から脱却するために「再エネ100％」を掲げた全米で最初の州だ。太陽光発電の導入で「再エネ100%」の目標に加速がかかった同州。電力系統の信頼性を保つと同時に、今後より多くの再エネを統合するため、本土に先駆けて蓄電池の併設を大きく展開している。

自宅で過ごす時間が増えている今だからこそ、我が家の電気のことを改めて考えてみてはいかがでしょう？　今回は自家消費を始めたいと思っている方に、どんな準備が必要なのかをご紹介！

数あるモジュールメーカーの中でも、先進技術を誇るジンコソーラー。新製品「Tiger」シリーズは、発売から3ヶ月で出荷量1GWに達した。そんな同シリーズから最大出力を475Wへと更新したN型パネル「Tiger N-type Mono-facial」をご紹介しよう。

家でのひと時を快適に過ごしたい。そのために電気はなくてはならないもの。でも、できるだけ電気代は抑えたいし、環境にも優しい電気を使いたい。そんな願いを叶えてくれるのが、住宅用太陽光発電の自家消費です。

新型コロナウイルスの感染拡大は、太陽光発電業界に様々な影響を及ぼしている。例えば運転開始遅延によってFIT買取期間が短縮される場合にはどうなるのか。一般社団法人太陽光発電協会（JPEA）事務局長の鈴木聡氏に伺った。

ソーラーシェアリングは売電利益を第一の目的にするもの……。そんな間違った常識を覆す新たな仕組みが注目を集めている。“農業主体”のソーラーシェアリングを可能にする鉄骨+ポリカハウスの架台『がっちりHOUSE5』だ。

再エネ販売に力を入れるみんな電力株式会社が、ソーラーシェアリングの新規事業に乗り出した。有機農業の運営を売電に加え、多方面でサポートする仕組みだ。琵琶湖の6倍ともいわれる耕作放棄地問題に対し、希望の光が見えた。

新型コロナウイルスの感染拡大とそれに伴う各種活動の自粛は、太陽光発電にも甚大な影響をもたらしている。日本の太陽光発電産業は、この緊急事態を乗り越えていけるのか。太陽光発電協会（JPEA）に、実情を聞いた。